建設現場で発生する建築廃材を処分する焼却炉は、ダイオキシン対応でなければいけません。ここでは、建築廃材焼却炉の概要や特徴、その仕組みについて詳しく解説します。
建築廃材焼却炉は、建設現場や土木工事現場で発生するコンクリートやがれき、アスファルト、木くずや畳から、洗面台や便器、流し台などの設備、サッシや扉といった建具が含まれます。工事請負によって発生した建築廃材は産業廃棄物として専門の業者で処分するか、廃棄物焼却炉構造基準を満たした焼却炉で処分することになります。
建築廃材焼却炉は、環境汚染を引き起こさないようにダイオキシン類規制基準をクリアしていなければいけません。また、以下のような基準もクリアする必要があります。
建築廃材は発生量が膨大であり、その種類も多様であることが特徴です。建築廃材の減量・減容化のために焼却などの中間処理を行い、最終処分へと進みます。 建設混合廃棄物は可燃物と不燃物が混合していることもあり、まずは可燃物だけを選別することが求められます。
建築廃材焼却炉には、廃木材や畳、ふすまなどの大きなものが一括で投入できるなど焼却炉への投入作業がスムーズに行える、建築廃材を下すときのホコリを防止する、作業を機械化して安全性や作業性を高めている、ダイオキシン規制に対応している、灰を減量化している、焼却温度や再熱温度を自動制御しているなどの特徴を持つものもあります。
建築廃材焼却炉の仕組みについて、建築廃材のうち木材の焼却を例に紹介します。ここでは、最も施設コストが高くなる火格子面積2㎡以上又は焼却能力200kg/h以上の廃棄物焼却炉(ガス化改質方式以外の場合)を見ていきます。
廃材を投入する。焼却炉によっては連続投入が可能です。
燃焼温度は800度以上、供給空気量調整設備などがあり、煙突以外から燃焼ガスが出ないようになっています。ここで生じた焼却灰は飛散・流出しない構造になっています。
200度以下で冷却する装置となっており、温度を連続で測定する記録装置が設置されています。
煤塵除去機能があり、煤塵は焼却灰として分離・排出・貯留されます。
一酸化炭素濃度を記録・測定する装置があり、煙突からは焼却灰や未燃物が飛散しないようになっています。また、煙突からは汚染度25％を超える黒煙は出ないように決められています。
建築廃材焼却炉を導入する際には、一定規模の焼却炉は法の許可や条例届け出が必要となります。また、建築廃材は廃材の種類が多いため、きちんと選別することも求められます。こちらのサイトでは、建築廃棄物焼却炉の販売業者を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
「どこで購入しても一緒でしょ」という考えで購入を検討すると高い確率でミスします。購入するには取り扱いのプロにしっかりと相談しましょう。
昨今のエコロジー対策など、焼却炉を設置したい！と考えていても色々とクリアしていかなくていけない課題はいくつかあります。
しっかりと焼却炉に関する知識をもっていないと法律に触れる場合もあり、せっかく購入しても宝の持ち腐れになることもありますので注意が必要です。
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